世界学問研究所規約 |
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第一条 世界学問研究所の目的は下記の通りである。 第一項 目的ー世界学問研究所の目的は、虚学・偽学・非学･害学を批判・克服して、かつ個別研究による専門知は状況・内容によっては、人類の現在 ・未来に害悪を及ぼすことを考慮し、それを回避・対処するために、諸個別研究による総合知にもとづく総根学問（総合的・根源的学問）を構築して、 人類の過去・現在・未来を学問的に把握し、今後の人類社会に持続可能な最善最良の根源的・総合的対策をうちだすことである。 いくつもの高水準の研究領域に従事し、例えば『古代史研究者」、「維新研究者」、『金現代史研究者」、「経済史研究者」、「外債研究者」、「国際財 政金融研究者」、「仏教経済研究者」、「華族研究者」、「ブータン研究者」など、いくつもの専門研究者としての研鑽を深めつつ、そうした深い専門研 究では学問にはならないという真剣なる思慮・反省のもとに、それらの相乗作用のもとに、総合知たる根源的・総合的学問論を構築するものとする。 第二項 世界学問研究学会 この目的遂行の一環として、世界学問研究学会を設置することができる。 第一 いくつもの多くの最高水準の専門領域をもち、将来の「世のため」「人のため」にひたすら学問に専念して、総合知たる根源的・総合的学問論を構 築する学力を有する者が会員となれる。 第二 世界学問研究学会の会長は、世界学問研究所総裁が兼務することができる。 第三 必要に応じて、総会を開催することができる。 第四 必要に応じて、学術誌を刊行することができる。 第五 事務局は世界学問研究所内におく。 第二条 主宰ー世界学問研究所は、この目的遂行のために、下記研究分野のすべてに精通するか、精通しようと日々研鑽している者を総裁、副総裁、大 教授、教授などに任じることができる。 この研究所の総裁は下記諸研究領域を「総裁」する能力のあることを学問的根拠としており、従って世界学問研究所総裁はこの様に総合的・根源 的な学問的根拠をもつ点では、多くが「虚号」・「虚職」である他の日本の学術機関の議長・院長などとは根本的に異なるものとする。 第三条 世界学問研究所は、専門知と総合知を柔軟に駆使して、下記専門領域にも高度な専門水準でもって従事し、必要に応じて世界に助言するものと する。 第一項 物理学＝宇宙学＝世界観、哲学を主軸にして、総合的・根源的学問の構築に従事し、古今東西の学問方法論を比較して、あるべき学問方法論を 構築する。 物理学が諸学問の中核であるということは少なからざる物理学者に指摘されているところであるが、さりとて狭義の物理学のみで総合的・根源的学問を 構築できるものではない。広範なる研究領域に精通し、なによりも哲学、特に自然哲学に精通しているか、精通するように日々研鑽しなければならない。 これは途方もない労力を要する難事業ではあるが、将来の「世のため」「人のために」尽くすことによって得られる途方もない学問的充足感によって報わ れるであろう。 広範な学問領域に精通して、かつまた自然哲学に裏付けられた物理学を中軸にすえて、広大無辺な普遍的世界観に導かれて、ここに総合的・根源的 学問が構築されよう。 第二項 総合的・根源的学問が、「自然と人類」の過去・現在・未来を扱うのであるから、それは、人類社会を自然社会と富社会にわけて、その根源的・総 合的に把握することから、総合的・根源的学問論が具体的に構築されよう。 これによって、既存諸学問は、中核的学問、付随的学問、「富社会・権力という虚仮を扱い関わる学問」でしかない虚学・偽学・非学などに分類されてこ よう。 第三項 さしあたっては、「自然社会と富社会の分水嶺」に位置する縄文終焉・弥生開始の重要時期と、富社会における「前近代と近現代の分水嶺」に位 置する重要時期たる明治維新（市民革命と産業革命。ただし、明治維新が市民革命であるといっているのではない）という二大重要画期の至要性 に考慮しつつ、これらの研究に従事する。 第四項 自然社会の特徴を「人と自然との関係」、「人と人との関係」などにおいて解明する。 第五項 富社会の特徴を「人と自然との対立」、「人と人との対立」などにおいて解明し、その問題性を照射するために、帝国主義源流としてのギリシア文 明の研究、公害・自然破壊問題と、政商・財閥・華族の研究に従事し、かつその特徴を具体的に把握できる各種事件録をも作成する。 第六項 古い凡庸な「経済『学』」を廃棄して、新しい学問としての「自然経済学」を構築する。 第一 「富社会の経済学」たる既存経済『学』の問題性を解明して、それにかわる新しい真の経済学として自然経済学の構築に従事する。 仏教は「富社会の宗教」の側面もまたあるので、これを捨象した「自然経済学」が重要となろう。 第二 この事を学問的に確かめるため、仏教経済の長短を見極めるために、GNHなど仏教経済学を推進する仏教王国ブータンの研究部門を付設する。 また、仏教の問題性を吟味するために、「仏教と権力」との連関構造をも取り上げる。 第七項 今後の社会の活動主体であるコミュニテーの自覚をいっそうたかめるために、郷土史に従事する。 第八項 補助的学問として、総合的・根源的学問の構築に必要な限りで、自然科学（生物物理、大脳科学、生物地球化学など）、人文科学（文化、芸術、 言語、宗教など）の研鑽を絶えずおこたらない。 第四条 施設ーこの研究所の物理的拠点は東京都千代田区のビル内に設置するが、最良の研究・学問を最小のコストで推進するために、この研究所の基 本的特徴をネット研究所とする。 これは、高邁な研究は、自律的資金でおこなわれるという「学問の自費自弁」原則にもとづくものであり、他の資金(税金、企業寄付金など）などに依 存してはならない。必要な研究資金は自分でかせげということである。 第五条 本規約は、適宜改正することができるものとする。 ２００６年４月１日 |
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